普通二輪免許の一発試験の合格率は？大型二輪の合格のコツと確率も

バイク免許の取得を志す多くの人は、教習所での学習を選択することでしょう。教習所では、運転技術や交通規則をしっかりと学べる上、教習所卒業によって運転免許試験場での「技能試験」及び時には「学科試験」までが省略されます。これはかなりの利点と言えます。

しかし、教習所を経由せずにバイクの免許を取得する道も存在します。それは、試験場で直接行う試験、いわゆる「一発試験」や「ダイレクト試験」を利用する方法です。

この記事では、以下のトピックにフォーカスしています。

• 一発試験の利点と欠点
• バイクの一発試験の受け方
• バイクの一発試験に必要なコスト
• バイクの一発試験の難易度（合格率について）

※ここでの説明は主に普通二輪や大型二輪に関するものですが、小型二輪も基本的には同じプロセスで挑戦可能です。

普通二輪免許の一発試験の合格率は？

一発試験の合格率に関心が集まる一方、実際の確定数値は公表されていないのが現状です。しかし、平成30年度の運転免許統計を元に概算を試みてみましょう。

警察庁運転免許統計参照リンク

まずは二輪免許の受験者数全体とその合格者数を見てみましょう。

区分 | 受験者数 | 合格者数 | 合格率 大型二輪 | 86,999人 | 79,497人 | 91.4％ 普通二輪 | 218,251人 | 186,058人 | 85.2％ 普通二輪AT | 14,697人 | 9,479人 | 64.5％ 小型二輪AT | 25,528人 | 18,110人 | 70.9％

通常、排気量が大きい車種では既存の免許保有者が多く、そのため合格率が高く傾向にあります。

それでは、一発試験限定の合格者数に焦点を当ててみましょう。

一発試験合格者数は、総合格者数から教習所卒業者や既得免許者を差し引いた数として推測することができます。

区分 | 一発試験合格者数(推測) | 合格率 大型二輪 | 1,670人 | 約19％ 普通二輪 | 1,720人 | 約5.3％

大型二輪は概ね5～6人に1人、普通二輪は約20人に1人の合格率というのが仮説です。これはあくまで推定であり、実際の合格には運転経験なども大きく影響するでしょう。

一発試験のポイントを解説！

一発試験には、費用が節約できたり、教習所への通学回数を減らせるなどの利点があります。ただし、それはスムーズに合格できることが前提です。何度も再試験を受けることになると、最終的には「思った以上に費用と時間を費やしてしまう」というケースが顕れるかもしれません。

実際に話を聞いてみると、数回の受験でも合格できない人もいる一方で、初回で見事合格する人も存在します。もちろん、幾度の挑戦で合格しない場合は、教習所への通学という選択肢へと転換もできます。

自信のある方は試してみるのも一考かもしれません。そして、短期間で免許を取得したいなら、合宿免許も良い選択と言えるでしょう。

バイク免許の一発試験とは何？

バイクの運転免許取得にあたり、多くの方は教習所の門を叩きます。教習所では各種の講習を受け、次のようなスキルと知識を習得します。

• 交通ルールやマナー
• バイク操作の技術

公認教習所による卒業検定合格者は、運転免許試験場での技能試験が不要な利点があります。しかし、運転免許を獲得するために教習所通いが絶対条件ではありません。実は、教習所を経由せず試験合格すれば免許を手に入れることができます。

そのような形式で教習所をスキップして試験会場へ直行する方法を「一発試験」、または「ダイレクト試験」と呼びます。ただし、注意すべきは「一発試験」という言葉は正式な用語ではなく、一般に使われる俗称であるという点です。

一発試験のメリットとデメリットについて

教習所を経由せずに直接試験にチャレンジする「一発試験」の利点と欠点について検討します。この試験には、良い点もあれば不利な点も存在します。それらを正確に理解した上で、自動車免許をどのルートで取得するかを決定することが重要です。

一発試験のメリット

• 一発試験では、自動車教習所への支出が不要になります。通常教習所での免許取得には、免許の種類や既に保持している免許に応じて変動しますが、10万円から20万円程度かかることが一般的です。しかし一発試験であれば、教習所に足を運ぶ必要がなく、その分のコストをまるまる節約可能です。受験料や免許交付に伴う手数料は必要ですが、順調に合格できれば、その後にかかる費用を含めても大体2万円から3万円程で済ませられます。
• 時間の削減も一発試験の大きなアドバンテージです。教習所での卒業まで通常数ヶ月を要します。早く免許を手に入れようと毎日通学したり、キャンセル待ちを活用することもあるでしょう。それでも、1日にできる技能講習には限りがあるため、早くても数週間から1ヶ月は要します（※免許の種類や所持免許により異なります）。しかし、一発試験を選択すれば、これらの様々な時間を大きく短縮できる可能性が存在します。スムーズに合格を勝ち取ることが前提ではありますが、教習所への通学時間が省ける点は、非常にメリットが大きいです。

一発試験の欠点について

一発試験で技能評価を受ける場合、難易度が格段に高くなっていることが知られています。得にバイクの場合、成功率は約5〜20％程度に留まることが一般的です（詳細については後述します）。何度もチャレンジできるとはいえ、その難しさには事前に心の準備が必要でしょう。

次に、不合格の場合は再挑戦が許されますが、その都度費用も発生します。何度も足を運ぶ必要があることから、費用面だけでなく時間も重要な要素です。たとえば、10回も受ければ、「試験費用×10」がかさみます。

さらに、試験は平日に限定されており、学校や職場がある場合は、特別に休暇を取る必要があります。地域によっては、特定の曜日のみ、または冬季には天候の問題で試験が行われない場所もあります。

また、一発試験と言えども、「試験に合格すればその日に終わり」という訳ではありません。通常、試験を受ける前には予約が必要であり、スムーズに予約が取れないこともあります。

合格後も取得時講習や応急救護の講習を受ける必要があるため、実際に免許が交付されるまでの時間は思っている以上に長くなるケースもあります。

これらの講習は、通常は自動車教習所で受けることが一般的ですが、教習所によっては一発試験合格後の講習予約が取りにくい状況も多く見受けられます。単に合格するだけでなく、免許を手にするまで予想外の時間がかかることも覚悟しておきましょう。

バイクの一発試験はどこで受験できる？

バイクの一発試験を受けるには、各都道府県に設置されている「運転免許試験場（免許センター）」を利用します。ただし、受験するためには、その人の住民票が登録されている都道府県の運転免許試験場でなければならないため、この点をしっかり確認する必要があります。

一般的に、多くの運転免許試験場は次のようなスケジュールで受験予約を取ることができます。

• 平日　8時30分～

ただし、試験場によっては試験日に特定の曜日を設定していたり、受付時間が異なる場合があるので注意が必要です。

また、地域の気象条件などによって技能試験が実施されない時期があることもあります。特に、冬季には雪や凍結のリスクを避けるために試験が中止されることがあげられます。したがって、受験を計画している試験場には、事前に確認をとることをお勧めします。

バイクの一発免許取得試験の条件

バイクの一発免許取得試験に挑むためにはいくつかの要件をクリアする必要があります。以下、その条件をリストアップします。

必要な年齢の基準

16歳以上でなければこの試験には挑めません。ただし、大型バイクの免許を取得する場合は18歳以上でなければなりません。

居住要件

受験を希望する運転免許試験場が位置する都道府県に住んでいることが前提条件です。他の都道府県では受験することはできませんのでご留意ください。

必要な視力

この試験を受けるにあたっては、両目の視力が合わせて0.7以上、そして片方の目だけでも0.3以上の視力が必要です。メガネやコンタクトレンズを使用しての視力矯正も認められています。

片方の目が見えない方や片目の視力が0.3未満の方は、もう片方の目で0.7以上の視力があり、視野が左右150度以上確保されている必要があるのです。

色覚について

赤色、青色、そして黄色といった基本的な色の識別がはっきりとできることが要求されます。

聴覚の要件

10メートル離れた場所から聞こえる90デシベルの警告音を認識できることが求められますが、補聴器を使用しての対応も許可されています。

なお、平成24年4月1日以降の道路交通法改正により、聴力試験の合格基準は廃止され、聴力障害があっても免許の取得が可能になりました。

運動機能に関する条件

運転する上で影響が出るような身体機能の障害がないことが重要です。

さらに、交通違反や事故による行政処分を受けており、その欠格期間が終了していない場合は、試験の受験資格を満たしていないことになります。

バイクの一発試験の受験方法と流れ

これより、バイクの一発試験の受験手順とその進行過程について解説します。大型二輪、普通二輪（中型）、小型二輪といった区分に関わらず、試験の流れは共通しています。

①バイク免許の一発試験・申込み手順

バイクの運転免許を一発試験で獲得しようとする際、最初に行うのは運転免許試験場への申込みです。通常、申込みは自身の住民票が登録されている都道府県の試験場でのみ可能です。さらに、地域によっては試験の受付が完全に予約制である場合もあるため、直接訪れてその日に受験することが可能か、あるいは事前に予約が必要かどうかを確認することが大切です。

適性試験について

適性試験では、視覚の検定や色覚判別のテスト、さらには運転に必要な運動機能に問題がないかを調べる試験を実施します。いつも眼鏡やコンタクトレンズ、補聴器を利用している方は、それらを持参することを忘れないようにしましょう。

③学科試験の概要

学科試験は、自動車教習所の卒業者も受ける必要がある共通の内容の試験です。試験は以下の通り構成されています。

• 文章問題90問による、交通法規などの知識のチェック（1問1点）
• イラスト問題5問で、危険予測の技術を問う（1問2点）

総問題数は95問で、満点は100点です。試験方式は、すべて選択肢のある〇×方式のマークシートです。合格基準は90点（つまり90％）に設定されており、合否の結果は試験終了から30分から1時間程度で知らされます。また、全国の平均合格率は73％と言われています。

なお、普通自動車免許やそれ以上の小型限定二輪免許を既に所持している場合は、学科試験が免除されるケースがあります。

④技能試験の流れとポイント

技能試験というのは、一発試験において最大の難所とされます。この試験は、最初の100点から点数を減算していく方式で行われ、合格基準は70点に設定されています。これは、いくつかの小さなミスを犯しても、70点未満にならずにゴールすれば合格できることを意味します。

しかし、逆に言えば、試験途中であっても70点を下回ると、その時点で試験を終えなければならないのです。70点を下回るという状況に陥った場合は、試験官から発着点へ戻るように指示されるでしょう。

不合格の際は残念ながらその場で終了となりますが、「どうして失敗したのか」減点された詳細を説明してもらうことが可能です。これを次回の試験に向けての改善点と捉え、再度の挑戦に活かしましょう。

⑤免許取得後の取得時講習と応急救護

1994年（平成6年）以降、運転免許の試験に合格した人は免許交付前に取得時講習を受けなければならなくなりました。つまり、技能試験の合格後に必要な取得時講習を受けることで初めて免許証が手に入るということです。

取得時講習には、「高速教習」「危険予測練習」「応急救護研修」の3部門がありますが、二輪車に関しては「危険予測練習」と「応急救護研修」の2部門のみを修了する必要があります。

この講習は通常、試験場では行われず、多くの場合自動車学校で行われます。ですが自動車学校での講習受講には事前予約が必要で、予約がなかなか取れないこともしばしばです。

予約が取りづらい問題を解決する方法としては、先に特定講習を受けておくことが挙げられます。加えて、取得時講習には所定の費用がかかることを知っておくべきでしょう。二輪の場合、16,000円から20,000円程度が目安です（地域や教習所によって異なります）。

詳しい取得時講習や特定講習の情報は、以下の記事で詳しく説明しているので、ぜひ参照してください。

第六段階：免許の交付

無事に試験に合格し、必要な講習も完了したら、ついに免許が交付されます。合格に至るプロセスが順調であれば、教習所に通学するよりも、時間や費用を節約できる可能性があるのです。

バイク免許の一発試験にかかる総費用と内訳

自動二輪車の免許を一発試験で取得することは、教習所を利用しない分、お財布に優しい方法と思われがちです。しかし、実際のところ具体的な金額はどのくらいなのでしょう？取得に至るまでに必要な支出は下記の通りです。

• 試験の受験料（試験を受ける際に必要）
• 試験用バイクのレンタル料（試験で使用する際に必要）
• 講習を受ける費用（合格した後に必要）
• 応急手当講習の費用（合格した後に必要）
• 運転免許証の交付手数料

例として、神奈川県においては、初回の試験で合格した場合、免許交付までにかかる総額は以下の通りです。

• 普通二輪免許の場合：22,300円
• 大型二輪免許の場合：22,750円

（この額は受験料や合格後の講習費用、免許交付時の手数料を含んでいます。）

地域によって若干の金額の違いはあるものの、他の都道府県でも同程度の支出が見込まれます。神奈川県の場合の具体的な費用内訳に触れると、次のようになります。

神奈川県における一発試験の費用詳細

つまり、一度で合格することができれば、およそ2万円ちょっとでバイク免許が手に入るという訳です。これは教習所に通うよりも明らかにコストが抑えられることになります。

ただし、受験料や試験車使用料は試験に挑む度に発生するので、試験の回数が増えれば増えるほどコストがかさむことに注意が必要です。

※教習所での講習料や応急処置の講習料は場所によって異なる場合がありますし、既に別の免許を持っている場合、一部免除になることもあるため、事前の確認が肝心です。

※費用には少なからず地域ごとの差異があるため、各都道府県の公安委員会や運転免許センターでの確認を忘れずに行いましょう。